var eipDB = [
				{
					subject:"わが国の産業",
					comment: "地球温暖化は、経済社会の存立基盤に関わる最も重要な問題のひとつであり、全世界が一丸となって対応していく必要がある。わが国産業界では、日本経団連の「環境自主行動計画」を中心に、製造工程および製品の両面における世界最高のエネルギー効率のさらなる向上、優れた環境技術の開発および地球規模での普及などを目指し、各業界団体・企業が様々な取り組みを行っている。",
					photos:[ { path:"icon_db01.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"二酸化炭素",
							comment:""
						},
						{
							subject:"ISO",
							comment:""
						},
						{
							subject:"産業廃棄物",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"農林水産",
					comment: "農水省や農林水産業の企業・関係団体は、バイオマスと呼ばれる生物資源を活用する取り組みや、森づくり、間伐などによる森林整備、漁場環境や生物多様性の保全などに力を入れている。",
					photos:[ { path:"icon_db02.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"農林水産",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"鉱業",
					comment: "非鉄製錬業界は、生産量の増減（需要）により二酸化炭素排出量が大きく左右されるが、その削減に向けて生産設備の集約化や大型化による生産性の向上、未利用熱の有効利用などに取り組んでいる。",
					photos:[ { path:"icon_db03.jpg" } ],
					links:[
        				{
							subject:"鉱業",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"エネルギー",
					comment: "世界の原油可採年数は４０年前後で推移している。地球温暖化を防ぐために、石炭や石油などを燃やすと二酸化炭素が発生する化石燃料から、原子力や太陽光・風力・地熱など自然エネルギーへのシフトが進みつつある。二酸化炭素排出抑制効果に優れるヒートポンプやガスコージェネレーションも浸透してきている。",
					photos:[ { path:"icon_db04.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"エネルギー",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"建設業",
					comment: "建設業界は工事（施工）段階で発生する二酸化炭素の削減に努めている。建設発生土（建設工事や土木工事などに伴い発生する土砂）の搬出量や廃棄物の削減、重機・車両のアイドリングストップ・省エネ運転、省エネ性に優れる工法の採用などに取り組んでいる。",
					photos:[ { path:"icon_db05.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"建設事業",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"製造業",
					comment: "製造業における環境対策は、省エネをはじめグリーン調達（原料や部品を購入する際に環境負荷が小さいものを購入すること）、最新鋭の生産設備による効率的な運用、リサイクルなど、世界の先端を走っている。",
					photos:[ { path:"icon_db06.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"食料品",
							comment: "２００１年５月施行の食品リサイクル法で、食品メーカー、スーパーなどの食品関連業者による食品廃棄物のリサイクル率は徐々に向上している。"
						},
				        {
				            subject: "化学・繊維・化繊",
							comment:"軽くて強い炭素繊維は、製造時に高温で繊維を熱処理するため、従来素材に比べて多くのエネルギーを消費するが、自動車や航空機に炭素繊維を採用することで軽量化による燃費向上、ライフサイクルでの環境負荷を大幅に低減できる。日本は炭素繊維生産量で世界一。また、化学業界では二酸化炭素そのものを原料としてメタノールなどを製造する技術の開発が進められている。"
						},
						{
							subject:"紙・パルプ",
							comment: "生産設備の省エネ化に力を入れるとともに、循環型産業として古紙のリサイクルや紙の原料となる森林保護などに取り組んでおり、国内外で植林活動を行っている。"
						},
						{
							subject:"ガラス・土石製品",
							comment: "断熱効果の高い複層ガラスの生産に力を入れている。住宅窓を単層ガラスから複層ガラスに替えることで、冷暖房費は約40％削減できる。"
						},
						{
							subject:"セメント",
							comment: "セメント業界は、産業界や一般家庭からの廃棄物・副産物（高炉スラグ、石炭灰、廃タイヤなど）を、セメント原料・混合物や熱エネルギーとして積極的に活用している。"
						},
						{
							subject:"鉄鋼",
							comment: "最先端の設備と省エネ技術が普及する日本の鉄鋼業のエネルギー効率は世界最高水準にある（国際エネルギー機関「０８年版エネルギー技術展望」）。メーカー各社は軽量・高効率・長寿命の高性能化鋼材の開発・生産に取り組んでいる。また世界最高水準の省エネ技術の海外移転など地球規模の二酸化炭素削減にも力を入れている。"
						},
						{
							subject:"非鉄金属",
							comment: "アルミや銅、亜鉛、チタン、金など鉄以外の金属材料を扱う非鉄金属産業。非鉄金属は国内ではほとんど産出されないため、リサイクルが活発に行われている。"
						},
						{
							subject:"造船",
							comment: "造船業は組み立て産業であり、素材産業などに比べてエネルギー消費量が少なく、他産業に比べ削減効果が現れにくい。二酸化炭素排出量は受注の増減に左右される。風力や太陽光などから推進力を得るエコシップの開発・生産に力を入れている。"
						},
						{
							subject:"一般機械",
							comment: "一般機械は、電気・輸送・精密機械と武器を除いた機械をいい、すそ野が広い。ごみ処理装置、水質汚濁防止装置、大気汚染防止装置など、環境にかかわる機械も含まれる。"
						},
						{
							subject:"電気機器・家電",
							comment:"省エネ性能に優れる製品の開発・生産に取り組むほか、「グリーンＩＴ」（地球環境に配慮したＩＴ製品やシステム）の推進による「ＩＴによる社会の省エネ」化に努めている。家電リサイクル法が２００１年４月に施行され、リサイクルが活発化している。"
						},
						{
						    subject: "自動車・二輪車",
						    comment: "燃費の向上やクリーンエネルギー車（天然ガス自動車・ハイブリッド車・電気自動車・燃料電池車など）の開発・普及、リサイクルなどに取り組んでいる。"
						}
					]
				},
				{
					subject:"金融・保険業",
					comment: "銀行・証券・生命保険・損害保険業界は、業務の性質上、紙・電力などの資源を消費する業界であるため、オフィスでの紙使用量の削減や電力・ガス使用量の削減に努めている。",
					photos:[ { path:"icon_db07.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"金融・保険",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"運輸・倉庫業",
					comment: "運輸・倉庫業界は低炭素社会の構築に向け、環境対応車の普及やモーダルシフト、物流効率化、公共交通機関の利用促進などに取り組んでいる。",
					photos:[ { path:"icon_db08.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"運輸・倉庫",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"貿易",
					comment:"貿易業界は二酸化炭素排出の大部分が電力使用によるものであり、電力使用量の削減を重要なポイントとして、省エネなどに力を入れている。グローバルな事業を展開する総合商社は、その機能を生かして太陽光や風力・地熱発電、森林保護・植林、リサイクルなど様々なプロジェクトを手がける。このほか、先進国が途上国の温室効果ガス削減に協力し先進国が削減分を目標達成に利用できる「クリーン開発メカニズム」（ＣＤＭ）や、各国の排出量を売買する「排出量取引」にも積極的に取り組んでいる。",
					photos:[ { path:"icon_db09.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"貿易",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"卸売業",
					comment:"",
					photos:[ { path:"icon_db10.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"卸売業（準備中）",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"小売業",
					comment: "百貨店、スーパー、コンビニエンスストアなどの業界は、店舗設備や物流関連などを中心に、温室効果ガス削減の取り組みを推進している。店舗における冷暖房温度の緩和、ＬＥＤ照明の設置、簡易包装、屋上・壁面緑化、配送ルートの効率化や共同配送などに取り組むほか、レジ袋の削減を目指してマイバッグによる買い物を呼びかけている。",
					photos:[ { path:"icon_db11.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"小売業",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"情報・通信業",
					comment: "情報・通信業界は、地球環境に配慮したＩＴ製品やＩＴシステムの普及を目指す「グリーンＩＴ」化を推進している。また携帯電話リサイクルによる金・銀・パラジウムなどの希少金属（レアメタル）の回収にも取り組んでいる。",
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					links:[
						{
							subject:"情報・通信業",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"不動産業",
					comment:"不動産業界は、ビル等の新築・改修に際し、長寿命化を重視。最新の省エネ設備・機器を導入するなどして、トップレベルの省エネ性能を念頭に置いた設計を推進している。再生骨材や混合セメントの利用をはじめ、屋上・壁面緑化や高効率の照明器具・空調機器・太陽光発電システムの採用などに取り組んでいる。",
					photos:[ { path:"icon_db13.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"不動産業",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"サービス業",
					comment: "サービス業は、農林水産業（第１次産業）、製造業（第２次産業）以外の産業（第３次産業）に分類。消費者にサービスを提供する産業で、外食・レジャー・娯楽・宿泊・教育・医療・福祉など、さまざまな業種がある。経産省と環境省が毎年まとめる業種ごとの温室効果ガス排出量をみると、サービス業は全体の約４％（製造業は約９０％）。※「地球温暖化対策推進法に基づく温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度による温室効果ガス排出量の集計結果」より。",
					photos:[ { path:"icon_db14.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"サービス業",
							comment:""
						}
					]
				}
			];